今や国家を挙げて、女性の社会進出を後押しする時代となりました。
企業側も働く女性の成長やキャリアアップを後押しして、それを企業戦略として掲げることもあります。
女性が自由に働いて生き方自体を選び、それをよしとする風潮にあることは素晴らしいことです。
しかし、一方でまだまだ現状を変えられていないことも多く、結婚や出産、育児という大きな壁がそれにあたるでしょう。
結婚を考えていない時期から意識して、様々な制度をいつ、どのように使うのか知ることが大切です。
まず、労働基準法で定められている産前産後休業、出産手当金、出産育児一時金など、基本ベースとなる制度があります。
その他、育児、介護休業法で定められている育児休業、短時間勤務、看護休暇、介護休暇などの制度も知っておきましょう。
特に育児休業は両親が時期をずらして取ることができるようになったことから、トータルの休業が長くなりました。
子供といられる時間が長くなったということは、育児の質も上がることにつながります。
この他にも企業独自に制度を定めているところがあるため、事前に調べておくことが大切です。
制度の利用を後押しする社会になりつつある一方で、実際は利用することが難しかったり、周囲の冷たい視線を感じたりすることが悩みとなることもあるかもしれません。
しかし、法で定められたものであれば謙虚な心は持ちつつも堂々と利用して、現場復帰した後に社会貢献すればその悩みも和らぐのではないでしょうか。